日本は今、静かに、しかし確実に終わりへと向かっています。
出生率1.2割れの衝撃。
これに対して政府が打ち出すのは、「児童手当の拡充」や「保育所の増設」といった、表面的なバラ撒きばかりです。
まじでどうすればいいんだ…
少なくとも、こんな方法で少子化が解決するわけないだろ。笑
しかし、断言しましょう。そのような小手先の対策では、子供は一人も増えません。なぜなら、彼らは少子化の「真の原因」から意図的に目を背けているからです。
そこには、ポリコレに毒された現代社会では口にすることすら憚られる、「残酷な科学的エビデンス」が存在します。
これからお話しするのは、綺麗事の裏に隠された不都合な真実です。
綺麗事では解決しない、残酷な事実に目を向けたい人だけ、ここから先を読んでみると良いでしょう。
この記事を書いた人
はじめまして。「論文解説お兄さん」を自称している、Murasaki(むらさき)だ。
友人兼水先案内人のニートです！
はじめまして。この記事を書きました Murasakiと申します。
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マルボロの赤を愛煙する喫煙者です。
詳細につきましては、以下の記事をご確認ください。
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世界最高峰の医学誌が突きつけた不都合な真実
少子化の原因を語る際、多くの人が「経済的な不安」や「子育て支援の不足」を挙げますが、それらはあくまで副次的な要因に過ぎません。
…というか、「経済的な不安」や「子育て支援」なんかを政府が手当したところで、どうせ少子化は解決しないでしょ？？？という感想を持っている方は多いことでしょう。
確かに、子育て支援なんて言葉はよく聞くけど、それでも解決する兆しはこれっぽっちも見えないからなぁ。
実は、科学的にこれらは全く効果がないことがわかっているばかりか、別のグロテスクな解決策が提示されていたりする。
…では、どうすれば良いのでしょうか。
これに関しては2024年、世界で最も権威のある医学誌の一つである『ランセット（The Lancet）』に掲載された衝撃的な研究結果が、出生率（TFR）を押し下げる「真の主犯」を冷徹に指摘しています。
2024年に発表された研究を紹介します。合計特殊出生率低下の主要な駆動要因は
- 女性の教育水準の向上
- 避妊へのアクセス向上
の2点だと結論づけられました。
Forecast estimates for the alternative combined scenario suggest that meeting SDG targets for education and contraceptive met need, as well as implementing pro-natal policies, would result in global TFRs of 1·65 (1·40–1·92) in 2050 and 1·62 (1·35–1·95) in 2100.
Global fertility in 204 countries and territories, 1950–2021, with forecasts to 2100: a comprehensive demographic analysis for the Global Burden of Disease Study 2021
この研究では以下のような手法で調査されました。
- データ量: 8,709カ国・年分の登録データ、1,455の調査・国勢調査など膨大なソースを統合。
- 予測モデル: 安定性の高い「50歳時点の完結出生児数（CCF50）」をベースに分析。
- 変数の使用: 「女性の教育水準」「避妊ニーズの充足率」「人口密度」「5歳未満児死亡率」を主要な変数として使用。
- シナリオ設定: 1. 標準シナリオ（現状の延長） 2. SDGsの教育目標達成 3. SDGsの避妊ニーズ達成 4. 出生率向上政策（少子化対策）の実施 5. 上記すべての組み合わせ
主要な結果として
- 出生率の急落: 世界の合計特殊出生率（TFR）は、1950年の 4.84 から2021年には 2.23 へと半減。
- ピークアウト: 年間の出生数は2016年の1億4200万人がピークで、2021年には1億2900万人に減少。
- 将来予測: 2100年には世界のTFRは 1.59 まで下がる。人口置換水準（2.1）を維持できるのは、わずか 6カ国（サハラ以南のアフリカ諸国など） だけになる。
- 世界のパワーバランスの変化: 2100年には、世界で生まれる赤ちゃんの 54.3% がサハラ以南のアフリカに集中する。一方で南アジアなどは激減。
- 対策の虚しさ: 教育・避妊・少子化対策をすべて盛り込んだ「最強シナリオ」でも、2100年のTFR予測は 1.62。標準シナリオ（1.59）と大差ない
となりました。
この大規模な調査によれば、世界中どこの国であっても、出生率の低下と最も強い相関を持つ変数は、以下の2点に集約されます。
- 避妊へのアクセスの向上
- 女性の教育水準の向上
特に、後者の「女性の教育水準」については、目を逸らしてはいけない残酷な相関があります。
女性が教育を受ける期間が長くなればなるほど、必然的に初産年齢は後ろにずれ込みます。生物学的に最も妊娠しやすい20代という「黄金期」を、不毛な教室での座学に費やすことは、種としての繁殖力を自ら削ぎ落としているのと同義です。
つまり、女は大学なんか行かず結婚していろってことかァ〜〜〜〜っッ！！！！
そうゆうの、いいから。笑
こう書くと、「ならば女性だけ大学に行くのを禁止しろと言うのか！」と憤慨される方がいるかもしれません。……誤解しないでください。私は、そんな血も涙もない鬼のような主張をするつもりはありません。
ですが、その怒りに震える前に、一度冷静になって胸に手を当てて考えてみてください。
そもそも、あなた方に「高等教育」なんて、本当に必要だったのでしょうか？
もっと血も涙もないだろ。
おれは優しいから、嘘が大っ嫌いなんだw
「女性だけが損をしている」などという狭い次元の話ではありません。もっと根本的な、救いようのない事実があるのです。
次の章では、なぜあなた方の受けている教育が「豚に真珠」であり、国家的な詐欺に過ぎないのか。その空虚な実態を、経済学の視点から完膚なきまでに暴いていきましょう。
「そもそもお前らに高等教育なんて必要ねぇだろw」
「大学は知の最前線である」……そんな幻想を抱いている方に、まずはとある名門私立大学・社会学部の卒業研究テーマの一覧をご覧いただきましょう。
- 『M-1グランプリ決勝ネタのジェンダー表象からみる、 ２００１年～２０１０年、２０１５年～２０２３年の社会的背景』
- 『同性愛・異性愛をテーマにした韓国の恋愛リアリティショーの比較分析 ~「ハートシグナル2」と「ボクらの恋愛シェアハウス2 」を中心に~』
- 『ドラマ「おっさんずラブ」の社会現象化についての研究』
- 『インターネット上の「反ネトウヨ」祭りと「ネット右翼」～「ネトウヨ春のBANまつり」が「ビジネス右翼」に与えた影響について～』
……いかがでしょうか。これらは決して冗談ではなく、実際に若者が数百万の学費と、人生で最も輝かしい4年間を費やして導き出した「研究の集大成」です。
こいつらに高等教育なんて「豚に真珠」なんだよ。
やめなさいwww
改めて、読者の皆様に問いかけたいと思います。果たして、このような内容を研究するために、国家のリソースを割き、20代の貴重な「繁殖適齢期」を教室に閉じ込める必要が本当にあるのでしょうか？
これこそが、現代の高等教育が抱える欺瞞の正体です。
ここから先は、さらに私の解説と暴言のアクセルを加速していきますので ペイウォールで仕切らせていただきます。
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私に「コーヒー1杯くらいなら奢ってもいいよ」という方は、ぜひこちらもご活用ください！
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